仕事を辞めたいけど次がない｜退職前に確認したい生活費と転職活動の進め方

「仕事を辞めたいけど次がない」「転職先が決まるまで我慢するべきなのか」。人間関係や業務の負担がつらくても、収入が途切れる不安から退職に踏み切れない方はいるでしょう。

結論からいうと、働き続けられる状態なら、在職中に転職活動を始め、労働条件と入社日を確認してから退職を進めると、収入の空白を抑えやすくなります。一方、体調や安全に問題がある場合は、次の仕事が決まるまで耐えることより、休養や相談を優先してください。

退職を判断するために必要なのは、「貯金がいくらあるか」だけではありません。退職後の税金・保険料を含めて何か月暮らせるか、希望する求人があるか、いま転職活動に取り組める状態かを確認することが大切です。

この記事では、退職前の生活費の計算方法、失業給付や社会保険の注意点、在職中と退職後それぞれの転職活動の進め方を解説します。

仕事を辞めたいけど次がないときは、体調・生活費・求人の3つを確認する

まず、次の表で自分の状況を整理しましょう。退職するかどうかは、ひとつの条件だけで決めず、体調とお金、次の仕事の見通しを合わせて判断します。

いまの状況	先に取り組みたいこと	確認するポイント
生活費に余裕がなく、働きながら活動できる	在職中に求人確認・応募を進める	収入を維持しながら、面接の時間を確保できるか
生活費の準備があり、勤務の負担で活動時間が取れない	休暇・業務調整を検討し、難しければ退職後の活動計画を立てる	初回給与までの資金と、希望職種の求人があるか
眠れない、食事が取れないなど、体調に支障がある	医療機関・産業医への相談と休養を優先する	休暇・休職制度、療養中の収入や給付の利用可否
ハラスメントや労働条件の問題がある	状況を記録し、社内外の相談窓口につなぐ	安全の確保、異動などの対応、退職する場合の手続き

「今の会社を辞めたい」と「すぐに次の仕事を始められる」は、別々に確認する必要があります。まず休養が必要なら、退職後すぐに応募を続ける前提で予定を組まないようにしましょう。

辞めたい理由を、次の職場で避けたい条件に変える

退職理由を整理すると、次の求人を選ぶ基準が見えてきます。例えば「毎日帰りが遅い」なら、残業時間だけでなく、繁忙期、担当業務、休日の連絡対応まで確認する必要があります。

辞めたい理由	次の職場で確認する条件
残業が多く、生活に余裕がない	配属予定部署の残業、繁忙期、業務分担、休日対応
仕事内容が合わない	入社後に担当する業務、目標、研修、配属の決め方
上司との関係や評価に不満がある	評価基準、面談の頻度、相談先、チームの進め方
給料が生活費に見合わない	基本給、固定残業代、賞与の条件、想定手取り
通勤や転勤の負担が大きい	勤務地、転勤の範囲、在宅勤務の運用、通勤時間

異動や業務調整で改善できそうなら、転職活動と並行して相談する方法もあります。相談しても改善が見込めない場合は、その経緯を踏まえて転職先の条件を絞りましょう。

退職前に必要な生活費はいくら？税金・保険料まで含めて計算する

次の仕事がない状態で退職する場合は、最後の給与が入った後から、転職先の最初の給与が入るまでの支出を見積もります。内定を得ても、入社日や給与の締め日・支払日によって、収入が入るまでに間が空くためです。

毎月の生活費は「退職後に自分で払う費用」で見直す

給与明細で天引きされていた税金や社会保険料を見落とすと、退職後の支出を少なく見積もってしまいます。家賃や食費に加えて、健康保険、年金、住民税、ローンなども書き出してください。

以下は、単身で生活する場合の計算例です。全国平均や公的な標準額ではなく、計算方法を示すための仮の金額です。

費目	月額の仮定	確認方法
家賃・管理費	65,000円	賃貸契約・口座引き落とし
食費	30,000円	直近の支出履歴
水道光熱費	15,000円	季節による増減を含めた請求履歴
通信費	6,000円	スマートフォン・インターネットの契約
日用品・医療費など	8,000円	必要な買い物・通院の予定
転職活動費	6,000円	面接の交通費・書類準備など
健康保険・年金・住民税の予算	50,000円	自治体・健康保険の窓口・年金の案内で確認
合計	180,000円	実際の金額に置き換えて計算する

家族を養っている場合は、世帯全体の食費、教育費、住宅ローンなども必要です。退職金や賞与は、支給条件・金額・入金時期を確認できるまでは、使えるお金に含めないほうが計画を立てやすくなります。

必要資金は「月額支出×無収入期間＋一時費用＋予備費」で試算する

退職前に準備する資金の試算＝毎月の支出×初回給与までの月数＋一時費用＋予備費

例えば月18万円の支出、一時費用10万円、予備費20万円なら、次のようになります。一時費用は引っ越しなど、月額支出に入れていない費用を想定しています。

無収入期間の想定	毎月の支出の合計	一時費用・予備費	準備資金の試算
3か月	54万円	30万円	84万円
6か月	108万円	30万円	138万円
9か月	162万円	30万円	192万円

この3・6・9か月は、就職までの期間を予測した数字ではありません。長引いた場合も含めて資金が足りるか確認するための想定です。休養期間が必要な方は、その期間も足してください。

税金などを月割りで予算に入れても、実際にはまとまった請求になる場合があります。退職後の各月について「月初の残高＋確定した入金－その月の支払い」を計算し、支払日に残高が足りるかも確認しましょう。月割りの積立と実際の税金支払いを、同じ支出として二重に数えないことも大切です。

貯金額別に、無収入で暮らせる期間を確認する

生活費に使える期間＝（使える預貯金－一時費用－取り置く予備費）÷月額支出

月18万円、一時費用10万円、予備費20万円の条件で、預貯金だけを使うと仮定した試算は以下のとおりです。

使える預貯金	生活費に充てられる額	生活費に使える期間
80万円	50万円	約2.8か月
140万円	110万円	約6.1か月
200万円	170万円	約9.4か月

投資資産や老後のためのお金を、すぐ使える預貯金と同じように数えないようにしましょう。失業給付や家族からの支援を見込む場合も、受給・支援の可否と入金時期を確認し、まずは入金がない場合の試算を作っておくと判断しやすくなります。

次がないまま退職する前に確認したい失業給付・保険・税金

退職後の制度は、加入状況や離職理由などで扱いが変わります。以下は2026年10月時点の公的情報に基づく説明です。自分の条件は、ハローワーク、加入先の健康保険、自治体などで確認してください。

失業給付は、退職すれば誰でもすぐにもらえるわけではない

いわゆる失業給付のうち、雇用保険の一般被保険者に対する「基本手当」は、就職する意思と能力があり、求職活動をしても仕事に就けない状態などが条件です。原則として、離職前2年間に被保険者期間が通算12か月以上必要です。離職理由によっては、離職前1年間に6か月以上で対象になる場合があります。

また、正当な理由のない自己都合退職で、退職日が2025年4月1日以降の場合は、受給資格決定後の7日間の待期に加え、原則1か月の給付制限があります。過去の自己都合離職と受給資格決定の回数などにより、3か月となる場合もあります。

「退職から1か月後に必ず振り込まれる」と考えないでください。求職申込み・受給資格決定、失業認定を経て入金されるため、離職票の受け取りや手続きの日程も影響します。金額も退職前の給与がそのまま支給されるものではありません。

離職票に記載された離職理由が実際の事情と違う場合は、経緯が分かる資料を用意してハローワークに相談しましょう。給付の扱いを自分で決めつける必要はありません。

参考：ハローワーク「基本手当について」／ハローワーク「よくあるご質問（雇用保険について）」／厚生労働省「基本手当の給付制限と教育訓練について」

退職後の健康保険は3つの選択肢を比較する

再就職先の健康保険にすぐ加入しない場合は、主に「国民健康保険」「退職前の健康保険の任意継続」「家族の健康保険の被扶養者」を検討します。

選択肢	確認先	比較すること
国民健康保険	住んでいる市区町村	前年所得・世帯状況などによる保険料、軽減・減免の対象
任意継続	退職前に加入していた健康保険	加入条件、申請期限、退職後の保険料
家族の健康保険の被扶養者	家族の勤務先・加入先の健康保険	扶養認定の条件、失業給付などの収入の扱い

協会けんぽの任意継続は、退職日までの被保険者期間が継続2か月以上あることなどが条件で、退職日の翌日から20日以内の申請が必要です。保険料は原則として事業主負担分も自分で負担するため、在職時の自己負担額だけを予算に入れないようにしましょう。

参考：協会けんぽ「任意継続」

年金の切り替えと、支払いが難しい場合の免除・猶予を確認する

日本国内に住む20歳以上60歳未満の方が退職して厚生年金から外れ、次の勤務先の厚生年金に入るまで期間が空く場合は、原則として国民年金への切り替えが必要です。厚生年金に加入する配偶者の扶養に入る場合は、第3号被保険者の手続きを確認します。

保険料の支払いが難しい場合は、免除・納付猶予制度の対象になるか相談してください。失業による特例では、失業した本人の前年所得を除外して審査する仕組みがありますが、制度に応じて配偶者や世帯主の所得も関係します。退職だけで自動的に免除されるわけではありません。

参考：日本年金機構「国民年金の加入、保険料免除・納付猶予制度のご案内」

住民税は、退職して収入がなくなっても支払いが残る場合がある

住民税は原則として前年の所得に基づくため、現在の収入がゼロでも納付が必要になる場合があります。退職時に残額が給与から一括徴収されるのか、退職後に自分で納めるのかを会社に確認しましょう。

退職時にその年度の残額を納めても、退職した年の所得に対して翌年度に課税されることがあります。「最後の給与でまとめて払ったから、今後は住民税がかからない」と考えず、翌年度の予算も確認してください。

参考：横浜市「退職後の住民税は…」

在職中に転職活動を進める5つのステップ

働きながら活動できる場合は、退職を申し出る前に求人を確認し、実際に応募してみましょう。応募結果や面接で得た情報を見ながら、希望条件を調整できます。

ステップ1：最低限必要な条件を3つ決める

まず「これを下回ると生活や健康に支障がある」という条件を決めます。例えば、最低限必要な給与、許容できる通勤時間、対応できる勤務時間などです。

希望条件をすべて同じ優先度にすると、応募先を決めにくくなります。「必須条件」と「できれば叶えたい条件」を分け、次の職場で必ず改善したいことを3つ程度に絞りましょう。

ステップ2：経験を棚卸しし、職務経歴書を作る

担当業務、扱った商品・サービス、関わった人数、改善したことを書き出します。売上などの数字がない仕事でも、問い合わせ対応、ミスの削減、引き継ぎ、業務の標準化など、具体的に説明できる経験を整理できます。

社内の資料や顧客情報を持ち出さず、公開してよい範囲で実績をまとめてください。成果を一人で出したように見せたり、実際にはない数値を加えたりする必要はありません。

ステップ3：複数の求人を同じ基準で比較する

求人サイト、企業の採用ページ、ハローワーク、転職エージェントなどを使い、仕事内容と条件を比較します。年収だけで決めず、基本給、固定残業代、勤務地、配属先、試用期間中の条件まで確認しましょう。

口コミは職場を調べる手がかりになりますが、投稿者の部署や勤務時期で見え方が変わります。気になる点は、面接で「配属予定部署ではどう運用されていますか」と具体的に質問してください。

ステップ4：応募と面接を、続けられる予定に落とし込む

例えば平日に20分ずつ書類を整え、休日に求人を比較し、面接は調整できる時間帯や休暇を使って組みます。応募社数を増やすより、応募理由と確認したいことを準備できる社数に絞るほうが、比較しやすくなります。

連絡には個人のメールアドレスと端末を使い、勤務先の業務時間や情報管理のルールを守って進めましょう。予定が詰まりすぎる場合は、応募のペースを落として調整してください。

ステップ5：労働条件と入社日を確認してから退職日を調整する

口頭で採用の話が出ただけの段階で、退職を急ぐのは避けたいところです。雇用条件を記載した書面で、給与、業務、勤務地、勤務時間、雇用期間、入社日などを確認し、疑問点を解消してから進めましょう。

退職の申出時期は、就業規則と雇用契約の内容を確認し、採用先と入社日を調整します。有期契約などでは扱いが異なるため、判断に迷う場合は労働相談窓口を利用してください。

希望条件に合う求人があるか分からない方は、まず求人比較やキャリア相談から始めてみましょう。相談するときは「在職中に進めたい」「退職後の生活費が不安」など、いまの状況も伝えると、日程や応募条件を検討しやすくなります。

次の仕事が決まる前に退職する場合の進め方

先に退職する場合は、退職日だけでなく、休養・手続き・求職活動・資金の見直しを予定に入れます。退職後にすべて考え始めるより、確認できることを在職中に済ませておくと負担を減らせます。

退職前：資金と求人を確認し、必要書類の受け取りを調整する

• 最後の給与の支払日と、控除・精算の内容を確認する
• 退職金がある場合は、支給条件と入金時期を確認する
• 健康保険・年金・住民税の手続きを確認する
• 離職票、源泉徴収票、健康保険の資格喪失を確認できる書類などの発行予定・送付先を確認する
• 有給休暇の残日数、引き継ぎ、貸与品の返却を調整する
• 希望する職種・勤務地に応募できそうな求人があるか確認する

必要な書類は利用する制度によって異なります。会社への依頼が必要なものと、自分で申請するものを分けて一覧にしましょう。

退職後：期限のある手続きと体調の確認から始める

健康保険・年金の切り替えを進め、働ける状態で求職する場合はハローワークで雇用保険の手続きを確認します。基本手当は自動的に振り込まれるものではありません。

療養が必要で、すぐに働けない場合は、その事情をハローワークに伝えてください。病気やけがなどにより30日以上働けない場合は、基本手当の受給期間を延長できる制度があります。生活費の準備と合わせて、医療機関や加入先の健康保険に、傷病手当金などの利用可否も確認しましょう。

傷病手当金の退職後の継続給付には、加入期間や退職時の状態などの条件があります。退職日の勤務状況も関係するため、利用を検討する場合は退職前に加入先へ相談することが大切です。

参考：ハローワーク「基本手当について」／協会けんぽ「傷病手当金のよくあるご質問」

活動中：資金残高と応募結果を定期的に見直す

働ける状態になったら、週ごとに応募・面接の予定を立てます。次の表は活動計画の一例で、4週間で内定が得られることを示すものではありません。

期間の例	進めること	見直すポイント
1週目	書類の作成、希望条件の整理、求人比較	応募条件と自分の経験が合っているか
2週目	応募、相談、面接準備	志望理由と転職理由が具体的か
3週目	面接、必要に応じた追加応募	書類・面接のどこで選考が止まっているか
4週目	応募結果と生活費の振り返り	条件や応募先の幅、今後の支出を調整する必要があるか

書類選考が進まない場合は、経験の伝え方と応募条件を見直します。面接後に進まない場合は、退職理由、志望動機、業務の理解を整理してください。

また、予備費を使い始める前に相談・見直しをするなど、資金面の区切りを決めておきましょう。生活費が不足しそうなら、ハローワークや自治体の相談窓口で、就労・生活面の支援を確認してください。短期の仕事を検討する場合は、転職活動に使える時間も含めて判断します。

転職を急ぐ前に休養・相談を優先したいケース

眠れない、食事が取れない、出勤前に強い不調が出るなど、生活に支障が続く場合は、医療機関や産業医に相談してください。「次が決まるまで我慢する」という方針を、体調にかかわらず守る必要はありません。

休職制度の有無、利用条件、期間、休職中の給与などは勤務先によって異なります。就業規則や人事窓口で確認し、医師の意見も踏まえて考えましょう。

ハラスメントや労働条件の問題は、日時、内容、相談した経緯などを、無理のない範囲で記録してください。厚生労働省の総合労働相談コーナーでは、いじめ・嫌がらせ、配置転換などの労働問題を無料で相談できます。

• こころの耳：働く人の相談窓口案内
• 厚生労働省：総合労働相談コーナーのご案内

相談先を利用するときは、「退職するか迷っている」「生活費が心配」「今は応募できる状態ではない」など、困っていることをそのまま伝えて構いません。

仕事を辞めたいけど次がない人によくある質問

貯金が少なくても退職してよいですか？

金額だけでは判断できません。月の支出、家族の収入、利用できる制度、体調によって条件が変わります。働き続けられる状態なら、先に固定費を見直し、在職中に応募する方法を検討しましょう。体調や安全に問題がある場合は、お金の不安も含めて医療機関や相談窓口につないでください。

転職先が決まっていないのに辞めるのは甘えですか？

退職を「甘えかどうか」で評価する必要はありません。今の仕事を続けられる状態か、職場の改善が見込めるか、辞めた後の生活を支えられるかを確認するほうが、判断につながります。

退職後の空白期間は面接でどう説明すればよいですか？

退職に至った事情、その間に取り組んだこと、現在の就業可能な状態を、事実に沿って説明します。例えば実際に休養を取り、回復後に活動している場合は、「退職後は休養を取り、現在は就業できる状態です。これまでの○○の経験を活かせる仕事を探しています」と整理できます。健康面で必要な配慮がある場合は、その内容も相談しましょう。

人間関係が理由の退職は、面接で伝えてもよいですか？

事実を伝えつつ、特定の人への批判だけで終わらせないようにします。「相談しても業務分担の改善が難しかった」「次の職場では役割を確認しながらチームで仕事を進めたい」など、経緯と今後の働き方を説明してください。実際には行っていない相談や対応を加える必要はありません。

失業給付を受けながらアルバイトはできますか？

働いた時間や契約、収入などによって、支給や就職の扱いが変わります。給付制限中も含め、アルバイトや手伝いをした事実は申告が必要です。働き始める前に、予定する勤務条件をハローワークに伝えて確認しましょう。

参考：厚生労働省「労働者の皆様へ（基本手当、再就職手当）Q＆A」

転職エージェントに相談したら、すぐ応募しなければいけませんか？

まずは相談で、現在の経験で応募できそうな求人や希望条件を確認しましょう。利用時にはサービスの説明を確認し、応募を勧められても、仕事内容や条件が納得できるものか自分で判断してください。退職の判断に迷っている段階なら、その状況を最初に伝えると話を進めやすくなります。

退職を決める前に、今日確認したい3つのこと

仕事を辞めたいけど次がないときは、「いつ辞めるか」を決める前に、判断に必要な情報を集めましょう。

1. 生活費を計算する：税金・保険料を含めた月額支出と、初回給与までに使える資金を確認する
2. 求人を比較する：次の職場で改善したい条件を3つ決め、応募できそうな求人を調べる
3. 体調と相談先を確認する：在職中に活動できるか、休養や業務調整が必要かを考える

この3つが分かれば、在職中に進めるか、休養を挟むか、先に退職して活動するかを具体的に検討できます。まずは直近の支出と給与明細を開き、退職後に毎月いくら必要になるかを書き出すところから始めてみてください。