【2026年最新】転職で年収は上がる？賃金が増えた人は40.8％｜年代別データ

厚生労働省の最新調査によると、2025年に転職後の賃金が増加した人は40.8％、減少した人は31.0％でした。年代別では20～24歳の55.2％が増加した一方、50～54歳では増加29.4％、減少42.0％となっています。

この結果は、厚生労働省が2026年8月31日に公表した「令和7年雇用動向調査」に基づくものです。本記事では公式数値を年代別に整理し、2024年から2025年にかけてどのような変化があったのかを独自に計算・可視化しました。

用語について

本記事では検索時に一般的に使われる「年収」という表現も使用しますが、厚生労働省の調査項目は前職と比べた「賃金」の変動です。年間給与額そのものを調査した結果ではありません。

この記事の要点

転職後に賃金が増加した人は40.8％、減少した人は31.0％
20～24歳では55.2％が増加し、44.2％は1割以上増加
30～49歳でも、増加した割合が減少した割合を上回った
50～54歳では増加29.4％、減少42.0％と減少が優勢
年代別データは個人の転職結果を保証するものではない

転職後に賃金が上がった人は40.8％

2025年の転職入職者のうち、前職より賃金が増加した人は40.8％でした。変わらない人は25.5％、減少した人は31.0％です。

賃金が増加 40.8％前年比0.3ポイント上昇

変わらない 25.5％前年比2.9ポイント低下

賃金が減少 31.0％前年比1.6ポイント上昇

増加 40.8％

同じ 25.5％

減少 31.0％

増加した人のうち、1割以上賃金が増えた人は28.2％、1割未満の増加は12.6％でした。一方、1割以上減少した人も21.9％います。

転職によって賃金が増加した人の方が多いものの、全員の年収が上がるわけではありません。現在の年収、応募職種の給与レンジ、雇用形態、役職などを確認したうえで判断する必要があります。

出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査」表6。賃金変動状況が不詳の回答を含むため、表示した割合の合計は100％になりません。

転職後の賃金変動を年代別に比較

転職後の賃金変動には、年代によって大きな違いがあります。2025年は49歳以下のすべての年齢階級で、賃金が増加した人の割合が減少した人の割合を上回りました。

一方、50～54歳以降では、減少した人の割合が増加した人の割合を上回っています。

増加減少

20～24歳

増加

55.2％

減少

17.5％

25～29歳

増加

49.8％

減少

23.9％

30～34歳

増加

48.6％

減少

29.0％

35～39歳

増加

43.5％

減少

23.9％

40～44歳

増加

44.9％

減少

27.4％

45～49歳

増加

41.1％

減少

30.1％

50～54歳

増加

29.4％

減少

42.0％

55～59歳

増加

25.5％

減少

38.9％

60～64歳

増加

21.1％

減少

54.3％

65歳以上

増加

22.2％

減少

42.3％

年齢	増加	変わらない	減少	増加－減少	判定
全年齢	40.8％	25.5％	31.0％	＋9.8pt	増加が優勢
19歳以下	63.6％	18.2％	15.4％	＋48.2pt	増加が優勢
20～24歳	55.2％	19.9％	17.5％	＋37.7pt	増加が優勢
25～29歳	49.8％	25.0％	23.9％	＋25.9pt	増加が優勢
30～34歳	48.6％	20.8％	29.0％	＋19.6pt	増加が優勢
35～39歳	43.5％	28.1％	23.9％	＋19.6pt	増加が優勢
40～44歳	44.9％	24.6％	27.4％	＋17.5pt	増加が優勢
45～49歳	41.1％	28.0％	30.1％	＋11.0pt	増加が優勢
50～54歳	29.4％	26.7％	42.0％	－12.6pt	減少が優勢
55～59歳	25.5％	33.0％	38.9％	－13.4pt	減少が優勢
60～64歳	21.1％	24.2％	54.3％	－33.2pt	減少が優勢
65歳以上	22.2％	33.4％	42.3％	－20.1pt	減少が優勢

出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査」表6をもとに転職の極意編集部が作成。「判定」は増加割合と減少割合の単純比較です。

20代は賃金が増加した割合が高い

20～24歳では、転職後に賃金が増加した人が55.2％となっています。減少した人は17.5％であり、増加した割合が減少した割合を37.7ポイント上回りました。

さらに、20～24歳で1割以上賃金が増加した人は44.2％です。25～29歳でも、増加した人は49.8％、1割以上増加した人は34.2％となっています。

若年層で増加した割合が高い背景には、初職の給与水準が低かった人の賃金上昇、未経験者から経験者への移行、人手不足分野への転職、非正規雇用から正規雇用への移行などが関係している可能性があります。

ただし、雇用動向調査は賃金が変化した原因まで特定する調査ではありません。20代であれば誰でも年収アップできるという意味ではなく、応募職種と保有スキルの組み合わせが重要です。

https://www.careertenshock.com/agent/20s-career-agent/

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30代・40代でも増加した割合が減少を上回る

30～49歳でも、転職後に賃金が増加した人の割合が減少した人の割合を上回っています。

年代	増加	変わらない	減少	増加－減少
30～34歳	48.6％	20.8％	29.0％	＋19.6pt
35～39歳	43.5％	28.1％	23.9％	＋19.6pt
40～44歳	44.9％	24.6％	27.4％	＋17.5pt
45～49歳	41.1％	28.0％	30.1％	＋11.0pt

30代や40代の転職では、年齢だけでなく、専門性、実務経験、マネジメント経験、応募業界、役職などが提示年収に影響します。

同じ企業でも営業、エンジニア、研究開発、企画、管理部門など、職種によって給与水準は異なります。企業の平均年収だけではなく、応募する求人の想定年収と評価制度を確認しましょう。

https://www.careertenshock.com/ranking/salary/

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2025年は50～54歳で賃金減少が増加を上回った

今回の集計で大きな変化が見られたのが、50～54歳です。

2024年は、賃金が増加した人が39.0％、減少した人が28.2％でした。増加割合から減少割合を引いた差は、プラス10.8ポイントです。

ところが2025年は、増加した人が29.4％へ低下し、減少した人が42.0％へ上昇しました。増加割合と減少割合の差はマイナス12.6ポイントです。

2024年

増加39.0％

減少28.2％

差＋10.8ポイント

2025年

増加29.4％

減少42.0％

差－12.6ポイント

増加割合－減少割合の前年差

－12.6ポイント－＋10.8ポイント＝－23.4ポイント

増加した割合は前年比9.6ポイント低下し、減少した割合は13.8ポイント上昇しています。増加割合と減少割合の差は、前年から23.4ポイント縮小しました。

2025年の単年集計では、前年と異なり50代前半から賃金減少が優勢になったと整理できます。

ただし、この変化だけで「年収の分岐点が50代前半へ移った」と断定することはできません。調査対象者の職種、役職、雇用形態、転職理由などの構成が、前年と異なる可能性があるためです。

50代後半・60代では減少した割合が高い

55～59歳では増加25.5％に対して減少38.9％、60～64歳では増加21.1％に対して減少54.3％となりました。

年代	増加	変わらない	減少	増加－減少
55～59歳	25.5％	33.0％	38.9％	－13.4pt
60～64歳	21.1％	24.2％	54.3％	－33.2pt
65歳以上	22.2％	33.4％	42.3％	－20.1pt

50代後半以降では、定年、再雇用、役職変更、勤務時間の短縮などが賃金変動に影響している可能性があります。ただし、雇用動向調査の年齢別賃金変動表だけでは、個別の減少理由までは確認できません。

年収が下がったとしても、労働時間の短縮、勤務地の改善、責任範囲の調整などによって、転職後の満足度が高くなる場合もあります。50代以降の転職では、年収だけでなく働き方や雇用期間も含めて判断することが重要です。

1割以上賃金が増えた人・減った人の割合

転職後の変化は、単純に増えたか減ったかだけでなく、変動幅も確認する必要があります。

年代	1割以上増加	1割未満増加	1割未満減少	1割以上減少
全年齢	28.2％	12.6％	9.2％	21.9％
20～24歳	44.2％	11.0％	7.3％	10.2％
25～29歳	34.2％	15.6％	7.4％	16.5％
30～34歳	32.8％	15.8％	9.9％	19.0％
40～44歳	29.9％	15.1％	9.8％	17.6％
50～54歳	18.4％	10.9％	13.6％	28.3％
55～59歳	16.8％	8.7％	8.3％	30.6％
60～64歳	11.0％	10.1％	6.7％	47.6％