「年間休日120日は、実際にどれくらい休める？」「土日祝がすべて休みになる？」「有給休暇も120日に含まれる？」と気になっていませんか。
年間休日120日は、月平均10日、1年の約3分の1が会社の定めた休日になる水準です。ただし、休日数だけでは、休む曜日や連休の取りやすさまでは分かりません。
また、年間休日と有給休暇は別の制度です。「年間休日120日」と「年間休日115日＋有給休暇5日」では、会社が定める休日数が異なります。
この記事では、年間休日120日の休み方を計算例で紹介し、有給休暇との違いや、転職前に求人票・面接で確認したいポイントを解説します。
この記事のポイント
- 年間休日120日は、月平均10日。365日の年では所定労働日が245日になる
- 土日祝休みや完全週休2日制と、年間休日120日は同じ意味ではない
- 年間休日には、原則として年次有給休暇を含めない
- 転職前は年間カレンダー、有給の取得実績、休日出勤の頻度まで確認する
年間休日120日とは？月平均10日・1年の約3分の1が休み
年間休日とは、就業規則や労働契約などで、もともと働く義務がないと定められている日の年間合計です。土日などの週休日に加え、会社が休日に指定している祝日や年末年始などが対象になります。
厚生労働省の就労条件総合調査でも、年間休日総数には年次有給休暇を含めないと定義されています。
年間休日120日を月・週・年間の出勤日数で換算
| 見方 | 計算 | 目安 |
|---|---|---|
| 月平均の休日数 | 120日÷12か月 | 10日 |
| 週平均の休日数 | 120日÷約52週 | 約2.3日 |
| 年間の休日割合 | 120日÷365日×100 | 約32.9％ |
| 年間の所定労働日数 | 365日－120日 | 245日 |
| 月平均の所定労働日数 | 245日÷12か月 | 約20.4日 |
365日の年を前提とした計算。有給休暇の取得や休日出勤は反映していません。うるう年は366日で計算します。
月平均10日という数字は、毎月必ず10日休めるという意味ではありません。年末年始などに休みが集まる会社では、休日が多い月と少ない月があります。
シフト制でも年間休日120日は実現できます。曜日固定の休みを希望する場合は、休日数に加えて「土日休み」「曜日固定」「シフト制」などの条件を確認しましょう。
土日休みを基本にした年間休日120日の内訳例
土日休みを基本とする場合は、年間約104日の土日と、それ以外の休日を組み合わせるイメージです。例えば、次のような配分なら合計120日になります。
| 休日の種類 | 日数の例 | 数える際の条件 |
|---|---|---|
| 土日 | 104日 | その年の土日を104日と仮定 |
| 会社が休みとする平日の祝日など | 12日 | 土日と重ならない日を数える |
| 年末年始などの追加の会社休日 | 4日 | 土日・祝日と重ならない日を数える |
| 合計 | 120日 | 同じ日を二重に数えない |
休み方を説明するための仮定例です。特定の年の祝日数や、すべての企業に共通する内訳ではありません。
例えば、年末年始が6連休でも、その中に通常の土日が2日含まれる場合、土日とは別に増える休日は4日です。
年間休日を計算するときは、土日・祝日・長期休暇が重なる日を二重に数えないことがポイントです。
年間休日120日は多い？105日・110日・125日と比較
年間休日120日は、厚生労働省の2025年「就労条件総合調査」で示された平均を上回っています。同調査における2024年の年間休日総数は、1企業平均112.4日、労働者1人平均116.6日でした。
ただし、調査対象は常用労働者30人以上の民営企業です。すべての規模の会社を含む平均ではなく、業種や企業規模によっても違いがあります。「120日なら必ず働きやすい」と判断するための数字ではありません。
出典：厚生労働省「令和7（2025）年 就労条件総合調査」結果公表資料（2025年12月19日公表）
休日数によって年間の出勤日数はどれくらい変わる？
| 年間休日 | 月平均の休日 | 年間の所定労働日 | 120日との差 |
|---|---|---|---|
| 105日 | 約8.8日 | 260日 | 休日が15日少ない |
| 110日 | 約9.2日 | 255日 | 休日が10日少ない |
| 115日 | 約9.6日 | 250日 | 休日が5日少ない |
| 120日 | 10.0日 | 245日 | 基準 |
| 125日 | 約10.4日 | 240日 | 休日が5日多い |
| 130日 | 約10.8日 | 235日 | 休日が10日多い |
365日の年で計算。月平均は小数第2位を四捨五入しています。
年間休日105日と120日の差は、年間15日です。所定労働時間が1日8時間で同じなら、所定労働時間の差は年間120時間になります。月平均では約10時間の差です。
休日数の差が小さく見えても、年間を通して考えると、休息や家族との時間、資格の勉強などに使える時間は変わります。
休日数と残業時間をセットで比較する
働く時間を比較するときは、休日数に加えて、1日の所定労働時間と残業時間も確認しましょう。
例えば、年間休日120日の会社で毎月30時間残業する場合と、年間休日110日の会社で毎月5時間残業する場合を考えます。どちらも1日8時間勤務、有給取得・休日出勤なしと仮定すると、概算は次のとおりです。
- 年間休日120日：245日×8時間＋30時間×12か月＝年間2,320時間
- 年間休日110日：255日×8時間＋5時間×12か月＝年間2,100時間
この例では、休日が多い会社のほうが年間の労働時間は長くなります。休日数を入口にしつつ、日々の働き方まで比較することが大切です。
年間休日120日と完全週休2日制・土日祝休みの違い
「年間休日」は1年間の休日数を示し、「完全週休2日制」は毎週の休み方を示します。見る対象が違うため、求人票では両方を確認する必要があります。
| 求人票の表記 | 意味・確認できること | 追加で確認したいこと |
|---|---|---|
| 年間休日120日 | 会社が定める休日の年間合計 | 休む曜日、月ごとの配分、連休 |
| 完全週休2日制 | 毎週2日の休日がある制度 | 土日固定か、シフト制か、祝日も休みか |
| 週休2日制 | 表記だけでは毎週2日休めるか判断できない | 毎週か、隔週か、月に何回か |
| 土日祝休み | 土曜・日曜・祝日を休日とする条件 | 例外の出勤日、年末年始・夏季の扱い |
ハローワークの求人票では、週休二日制の欄が「毎週」であれば完全週休二日制、「その他」であればそれ以外の形態とされています。「その他」の場合は、具体的な休み方を確認しましょう。
完全週休2日制でも年間休日120日になるとは限らない
毎週2日休めても、祝日や年末年始に追加の休日がなければ、年間休日は約104日が基本になります。完全週休2日制という表記だけでは、年間休日120日を保証していません。
また、「完全週休2日制（水・日）」のように、土日以外の曜日を休日にしている会社もあります。家族や友人と休みを合わせたい場合は、休日の曜日まで確認してください。
年間休日120日でも土日祝休みとは限らない
年間休日120日は、平日休みを含むシフト制でも実現できます。「月10日休み」と定める会社などでは、合計120日でも土日祝に勤務する場合があります。
国民の祝日を会社の休日にすることは、労働基準法上、一律に義務付けられているわけではありません。祝日に休めるかどうかは、会社が定める休日の条件を確認する必要があります。
年間休日120日と有給休暇の違い
年間休日は「もともと勤務する義務がない日」、有給休暇は「勤務する予定の日に、賃金を受け取りながら休む制度」です。
| 項目 | 年間休日 | 年次有給休暇 |
|---|---|---|
| 対象の日 | 会社があらかじめ休日と定めた日 | 本来は勤務する予定の日 |
| 日数の決まり方 | 就業規則・労働契約・年間カレンダーなど | 法定の付与条件と、会社の上乗せ制度など |
| 休む日の決まり方 | 曜日固定やシフトなど | 本人の時季指定、計画的付与など |
| 求人票で見る場所 | 年間休日数、休日・休暇欄 | 入社時や6か月経過後の付与日数など |
年間休日120日＋有給10日取得なら、休む日は合計130日になる
年間休日120日がすべて確保され、その年の所定労働日に有給休暇を10日取得した場合、休む日は合計130日です。365日の年なら、出勤日は235日になります。
ただし、「有給10日付与」は「有給10日取得」と同じではありません。付与日数は使える日数、取得日数は実際に使った日数です。求人票に10日と書かれていても、その年に10日すべて休むことを意味しません。
また、入社月や付与時期によって、入社した年に使える日数も変わります。初年度の休日・休暇を考えるときは、有給がいつ付与されるかを確認しましょう。
有給休暇の「年5日取得義務」は、追加で5日もらえる制度ではない
一般的なフルタイム勤務では、6か月継続して勤務し、全労働日の8割以上出勤すると、法定の年次有給休暇が10日付与されます。所定労働日数の少ないパートなどでは、条件に応じた比例付与があります。
年10日以上の有給が付与される労働者については、使用者が基準日から1年以内に5日取得させる必要があります。本人が取得した日や、計画的付与で取得した日も、この5日に算入されます。
つまり、5日の取得義務は、付与された有給休暇とは別に5日増える制度ではありません。
「実質年間休日120日」「有給込み120日」は内訳を確認する
求人広告に「実質年間休日120日」「年間休日115日＋計画年休5日」と書かれている場合は、会社の休日と有給休暇を分けて確認してください。
例えば、年間休日115日と計画年休5日を合わせて120日休む会社では、会社が定める休日は115日です。計画年休5日分は有給休暇を使って休むため、同じ日を有給取得日数として再び足すことはできません。
有給が10日付与され、そのうち5日を計画年休で使う場合、残る有給は5日です。計画的付与制度は、労使協定により、有給の付与日数のうち5日を除いた部分について取得日を割り振る仕組みです。
「夏季休暇」「年末年始休暇」と呼ばれていても、会社の休日なのか、有給を使う日なのか、別枠の特別休暇なのかを確認しましょう。
年間休日120日の求人票で確認したい8つのポイント
求人検索で「年間休日120日以上」に絞り込んだ後は、次の8項目を確認すると、入社後の休み方を具体的に把握できます。
| 確認項目 | 求人票・面接で見るポイント |
|---|---|
| 1．有給との区別 | 120日に計画年休や有給取得分が含まれていないか |
| 2．休日の曜日 | 土日祝固定か、曜日固定か、シフト制か |
| 3．年間カレンダー | 対象年度、繁忙期の出勤日、会社休日の配分 |
| 4．連休・希望休 | 連休の取り方、希望休の上限、シフト確定時期 |
| 5．休日出勤 | 配属予定部署での頻度と、振替休日・代休の取得状況 |
| 6．有給の取得実績 | 付与日数、付与時期、取得日数・取得率、計画年休の日数 |
| 7．日々の労働時間 | 所定労働時間、部署別の残業、繁忙期の働き方 |
| 8．適用される条件 | 募集職種・勤務地・雇用形態の条件と、最終的な労働条件通知書 |
年間カレンダーで「120日の中身」を見る
休日の配置を知るには、年間カレンダーを見るのが分かりやすい方法です。土曜出勤日や、会社独自の休日、繁忙期の配分を確認できます。
土日・祝日の並びは年によって変わるため、前年の休日数を掲載している求人も考えられます。「120日」はどの年度の数字なのか、来年度も同じ条件なのかを確認してください。
シフト制の場合は、年間の総数だけでなく、月の公休日数や希望休のルールも重要です。休みが10日あっても連休を取りにくければ、旅行や帰省の予定を立てづらくなる場合があります。
休日出勤と、振替休日・代休の取得状況を確認する
年間休日120日と定められていても、休日出勤が発生する職場はあります。「休日出勤あり」の場合は、回数と、代わりの休みをいつ取得しているかまで確認しましょう。
振替休日は、あらかじめ休日と労働日を入れ替える扱いです。代休は、休日に勤務した後、その代わりに別の労働日を休む扱いで、制度上の意味が異なります。
法定休日に勤務した場合は、後から代休を与えても休日労働の割増賃金は必要です。また、休日を事前に振り替えても、週の法定労働時間を超える場合には時間外労働の割増賃金が必要になります。
有給取得率は、全社平均だけでなく配属先の実績を見る
全社の有給取得率が高くても、部署や職種によって取得状況が異なる可能性があります。配属予定部署の取得日数や、繁忙期にも取得できているかを確認すると、働き方をイメージしやすくなります。
計画年休が多い会社では、取得率が高くても、本人が希望する日に使える日数は別に確認する必要があります。「有給を取りやすいですか」と聞くだけでなく、実際の取得日数と取得方法を聞くのがポイントです。
内定後は労働条件通知書と求人票を照合する
同じ企業でも、職種・勤務地・雇用形態によって休日制度が異なる場合があります。企業全体の紹介ページではなく、自分が応募する求人の条件を確認してください。
内定後は、労働条件通知書や雇用契約書の休日欄と、求人票・面接での説明を照合しましょう。日数や休む曜日に違いがあれば、理由と、自分に適用される条件を確認してから判断することが大切です。
参考：厚生労働省「求人票や求人広告に記載された条件が、実際の条件と違った場合の対処法」
面接で年間休日について聞くときの質問例
休日について質問するときは、求人票に書かれている条件を起点にすると、具体的な回答を得やすくなります。
- 「年間休日120日と拝見しました。こちらは年次有給休暇を除いた日数でしょうか」
- 「今回の募集職種に適用される年間カレンダーを確認できますか」
- 「土日祝休みとのことですが、繁忙期などに出勤日となることはありますか」
- 「配属予定部署では、直近1年間に休日出勤がどれくらいありましたか」
- 「休日出勤があった場合、振替休日や代休は通常どれくらいの期間で取得していますか」
- 「配属予定部署の有給取得日数と、計画年休の日数を教えていただけますか」
- 「シフトはいつ確定し、希望休や連休はどのように申請できますか」
初回の面接ですべてを確認する必要はありません。応募前は休日数と休む曜日、選考中は部署の実態、内定後は書面の条件という順番で確認すると進めやすくなります。
回答が「基本的には休めます」など抽象的な場合は、直近の実績や、例外が発生する条件を聞いてみましょう。
年間休日120日以上の転職先を選ぶときの考え方
まずは、休日数に加えて、自分に必要な休み方を決めましょう。家族と休日を合わせたい人は土日祝休み、旅行を楽しみたい人は連休や有給の取りやすさ、通院などで平日の休みが必要な人は曜日やシフトの調整方法が重要です。
例えば、次の2つの求人は、年間休日が同じでも働き方が違います。
| 比較項目 | 求人Aの例 | 求人Bの例 |
|---|---|---|
| 年間休日 | 120日 | 120日 |
| 休日の曜日 | 土日祝中心 | シフト制 |
| 連休 | 会社カレンダーで決まる | 希望休とシフト調整による |
| 休日出勤 | 繁忙期に発生 | 原則なし |
| 月平均残業 | 25時間 | 5時間 |
比較方法を示す仮定例であり、実在する求人の条件ではありません。
土日を家族と過ごしたい人と、平日の自由時間や残業の少なさを重視する人では、選ぶ求人が変わります。休日数・曜日・残業・年収を並べて比較しましょう。
転職サービスを利用する場合は、「年間休日120日以上」に加えて、「有給を除く日数」「土日休み」「休日出勤の頻度」など、希望する条件を具体的に伝えてください。求人票だけでは分からない配属先の状況も、確認を依頼すると比較しやすくなります。
年間休日120日に関するよくある質問
年間休日120日は月に何日休めますか？
平均すると月10日です。ただし、年末年始などに休みが集まる場合は、毎月10日になるわけではありません。月ごとの休日数は、年間カレンダーやシフトのルールで確認しましょう。
年間休日120日なら土日祝はすべて休めますか？
必ずしもすべて休めるわけではありません。平日休みを含むシフト制でも120日にできます。土日祝休みを希望する場合は、休日の曜日と例外の出勤日を確認してください。
年間休日120日に有給休暇は含まれますか？
年間休日には、原則として年次有給休暇を含めません。ただし、求人広告に「有給込み」「実質」などの表現がある場合は、会社休日と有給取得分の内訳を確認する必要があります。
年間休日120日は法律で決められていますか？
120日という日数が法律で一律に義務付けられているわけではありません。労働基準法では、原則として毎週少なくとも1回、または4週間を通じて4日以上の休日を与える必要があります。労働時間の規制などもあるため、休日数だけで適法かどうかを判断することはできません。
年間休日120日ならホワイト企業ですか？
休日数だけでは判断できません。有給の取得状況、残業時間、休日出勤、業務量などを合わせて確認しましょう。年間休日120日は、働き方を比較する際の目安の1つです。
年間休日120日と125日では、どれくらい違いますか？
年間で5日、月平均で約0.4日の差です。1日8時間勤務なら、所定労働時間は年間40時間違います。ただし、休みを増やしたい時期に使えるかどうかや、残業時間、有給の取りやすさも比較してください。
まとめ｜年間休日120日は、休みの内訳と取得実態まで確認しよう
年間休日120日は月平均10日、1年の約3分の1が休みになる目安です。365日の年では、有給取得や休日出勤を考慮する前の所定労働日は245日になります。
転職先を選ぶときは、次の4点を確認しましょう。
- 日数：有給休暇を除いて年間120日の休日があるか
- 休み方：土日祝固定か、シフト制か、連休を取れるか
- 実態：配属先の有給取得、休日出勤、残業はどれくらいか
- 書面：労働条件通知書と求人票・面接の説明が一致しているか
年間休日数を入口に、希望する曜日に休めるか、休息を取れる働き方かまで比較することで、自分の生活に合う転職先を選びやすくなります。
